消防設備士試験について情報をお伝えしていきます。

受信機の表示灯は、周囲の明るさが300ルクスの部屋で、前方3mの位置から点灯していること
を明確に識別できるように設ける。
10mでは離れすぎです。
後の選択枠は正しい。
地区音響装置の音圧はベルの場合は90dB以上、音声によって警報を発信するものは92dB以上の音圧が必要です。
従って問題の1m離れた場所から92dBであった。は正しい記述になります。
P型2級受信機(1回線)を設置できる最大面積は、350m2です。
絶縁抵抗計で電線相互間を測定する場合は、その電路に接続されている負荷をすべて取り外し、開閉器を 切って測定をする。
導通試験は配線の状態を確認するもので、非火災報とは関連性は薄い。
感知器内部の腐食の点検は、感知器内部の短絡を確認する。
適応性の確認は、環境による非火災報の可能性も考えられるため点検をする。
絶縁状態の点検は、感知器回路の絶縁低下による非火災報の可能性を確認する。
天井高さ7mの地下倉庫に差動式スポット型1種が設けられていた。が誤りです。
消防別表1(15)項の地階であるため、倉庫には煙感知器、熱煙複合感知器、炎感知器のいずれかを選択しなければならない。
まず、リーク孔の説明としてリーク孔は火災ではない通常の緩やかな温度上昇があった場合にその空気の膨張分を逃す
ための穴です。(非火災報を防ぐため)
このようにしておくことにより、日常的な温度上昇があっても誤って信号を送るというようなことがないようにしています。
つまりそのリーク孔の穴がほこり等で詰まると温度上昇時の空気の漏れが少なくなり規定より少しの温度上昇で
ダイヤフラムが膨張し接点が閉じます。
従って、周囲の温度の上昇率が規定値より小さくても作動することになります。
スポット型感知器(炎感知器は除く)は45度以上傾斜させないこととなっています。
差動式分布型感知器(検出部に限る)は5度以上傾斜させなしいこと。
光電式分離型感知器と炎感知器は90度以上傾斜させないこと。
従って、感知器は5度以上傾斜させないように設ける。
が誤りです。
設置しなくてよいのは
主要構造部を耐火構造とした建築物の天井裏の部分です。
特定防火対象物とかはスプリンクラー設備等を設置した場合でも、感知器は省略できない。
天井裏において、天井と上階床との間が0.5m未満であれば感知器を省略できる。
耐火構造の建築物内の木造部分では省略できない。
誘導灯と発信機は全く関連がないので省略できない。
発信機の取り付け高さは0.8~1.5mである。
R型受信機は電話連絡装置が必要なため電話連絡機能がついたP型1級発信機を設ける。
発信機は各階ごとに、各部分からの歩行距離が50m以下となるように設ける。
まず、誤りはリーク孔のつまりを掃除した後に同時作動試験を行った。
同時作動試験は受信機に対する試験です。
リーク孔のつまりを掃除した後はリーク抵抗試験を行う。
その他の選択枠は正しい。
定温式スポット型感知器の交換の後は機能確認のため加熱試験器による作動試験を行う。
回路の断線を直した後は導通試験を行う。この目的は断線を直した後に終端まで確実に導通が回復したことを確認する。
空気管のつぶれを直した後は流通試験を行う。流通試験は、空気管の漏れや詰まりを確認するために行う。